2025.09.05

SHARE

  • Twitterでシェアする
  • Facebookでシェアする
  • LINEでシェアする

はじめてのマイホームを検討中の方はこちらへ

今すぐwebで施工事例や商品仕様が見られます(無料)

賃貸と持ち家どっちが得?生涯コストとメリットを徹底比較

「マイホームを持つのが夢だけど、住宅ローンが不安…」「家賃を払い続けるのはもったいない?」

結婚や出産といったライフステージの変化を機に、多くの方が「賃貸と持ち家、どっちがいいんだろう?」という疑問に直面します。これは、人生で最も大きな選択の一つと言っても過言ではありません。

この記事では、そんな悩みを抱えるあなたのために、賃貸と持ち家の生涯コストやお金以外のメリット・デメリットを徹底的に比較します。この記事を読めば、漠然とした不安が解消され、あなたとご家族にとって最適な住まいの形を見つけるための、明確な判断基準が手に入ります。

この記事の目次

結論 賃貸と持ち家、あなたに合うのはどっち?

最初に結論からお伝えすると、賃貸と持ち家のどちらかが絶対的に優れている、という答えはありません。なぜなら、最適な選択はあなたのライフプランや価値観によって大きく異なるからです。

まずは、あなたがどちらのタイプに近いか、簡単な特徴をチェックしてみましょう。

賃貸が向いている人の特徴

  • 転勤や転職の可能性が高い
    ライフスタイルの変化に柔軟に対応したい方。
  • 住む場所や環境を定期的に変えたい
    気分や家族構成に合わせて、気軽に住み替えを楽しみたい方。
  • 住宅の維持管理に手間や時間をかけたくない
    設備の修繕やメンテナンスは大家さんにお任せしたい方。
  • 初期費用を抑えたい
    まとまった頭金を用意するのが難しい、または他のことにお金を使いたい方。
  • 災害リスクや近隣トラブルから離れる自由を確保したい
    万が一の際に、引越しという選択肢を手放したくない方。

持ち家が向いている人の特徴

  • 一つの場所に腰を据えて長く暮らしたい
    地域に根差し、安定した生活基盤を築きたい方。
  • 自分好みの空間で暮らしたい
    リフォームやDIYで、理想の住まいを自由に作り上げたい方。
  • 将来、資産として残るものが欲しい
    支払いが終われば自分のものになるという安心感や、資産価値を重視する方。
  • 住宅ローンを組むことで得られる社会的信用や生命保険効果を重視する
    団体信用生命保険による万が一の備えをしたい方。
  • 老後の家賃負担をなくしたい
    ローン完済後の住居費を抑え、安心して老後を迎えたい方。

生涯コストで比較 賃貸と持ち家はどちらがお得?

「結局、トータルでかかるお金はどっちが安いの?」というのは、誰もが気になるポイントです。ここでは、生涯にわたって支払うコストを項目別に比較し、具体的なシミュレーションも見ていきましょう。

初期費用の違い 敷金礼金と頭金・諸費用

住み始める際に必要となる初期費用は、持ち家の方が圧倒的に高額になる傾向があります。

  • 賃貸の場合 家賃の4~6ヶ月分が目安です。主な内訳は以下の通りです。
    • 敷金(家賃1~2ヶ月分)
    • 礼金(家賃0~2ヶ月分)
    • 仲介手数料(家賃0.5~1ヶ月分+税)
    • 前家賃(1ヶ月分)
    • 火災保険料、鍵交換費用など
  • 持ち家の場合 物件価格の5%~10%が目安です。新築か中古か、マンションか戸建てかによっても変動します。
    • 手付金(物件価格の5~10%)
    • 仲介手数料(中古物件の場合)
    • 住宅ローン関連費用(保証料、事務手数料など)
    • 登記費用(所有権移転登記、抵当権設定登記)
    • 不動産取得税
    • 火災保険料、地震保険料など

住居費の違い 家賃と住宅ローン・管理費

毎月支払う住居費は、賃貸と持ち家で構成が異なります。

  • 賃貸の場合
    家賃管理費(共益費)が主な支出です。家賃は基本的に変わりませんが、契約更新時に値上げされる可能性もあります。
  • 持ち家の場合
    住宅ローンの返済額が中心です。変動金利の場合は金利上昇リスクがありますが、固定金利なら返済額は一定です。マンションの場合は、これに加えて管理費修繕積立金が毎月かかります。

維持費・税金の違い 更新料と固定資産税・修繕費

住み続ける上で発生するコストにも大きな違いがあります。見落としがちな持ち家の維持費・税金は、長期的な資金計画で非常に重要です。

  • 賃貸の場合
    大きな負担は2年ごとにかかる更新料(家賃1ヶ月分程度)です。設備の修繕費は原則として大家さん負担です。
  • 持ち家の場合 以下の費用が継続的にかかります。
    • 固定資産税・都市計画税
      毎年支払う税金で、土地や建物の評価額によって決まります。
    • 修繕費
      外壁塗装、給湯器の交換、水回りのリフォームなど、経年劣化に対応するための費用。戸建ての場合は自分で計画的に積み立てる必要があり、マンションの場合は修繕積立金として毎月徴収されます。
    • 保険料
      火災保険や地震保険の保険料。

【モデル別】35年間の総支払額シミュレーション

では、実際に35年間住み続けた場合の総支払額はどのくらい違うのでしょうか。あくまで一例ですが、以下のモデルケースで比較してみましょう。

【設定条件】

  • 物件:4,000万円の物件を購入 or 同等クラスの賃貸(家賃13万円)
  • 期間:35年間
  • 持ち家:頭金200万円、住宅ローン3,800万円(金利1.5%、35年元利均等返済)、諸費用200万円
  • 賃貸:家賃13万円(管理費込)、初期費用65万円、更新料は2年ごとに13万円
費用項目賃貸の場合持ち家の場合
初期費用・諸費用65万円400万円(頭金含む)
月々の支払(35年計)5,460万円(13万円×12ヶ月×35年)4,813万円(月々約11.4万円×12ヶ月×35年)
その他費用(35年計)221万円(更新料17回)700万円(固定資産税・修繕費 年20万円と仮定)
住宅ローン控除▲250万円(概算)
35年間の総支払額約5,746万円約5,663万円
35年後の資産なし土地・建物(ローン完済)

※上記はあくまで簡易的なシミュレーションです。金利、税額、修繕費、家賃の変動などによって結果は大きく変わります。

このシミュレーションでは、35年間の総支払額に大きな差はありませんでした。しかし、最も大きな違いは、35年後に持ち家は「資産」として手元に残る一方、賃貸は何も残らない点です。ただし、持ち家の資産価値は築年数や立地によって変動します。

メリット・デメリットを比較 お金以外の違いとは

住まいの選択は、お金だけの問題ではありません。ここでは、生活の質や安心感に関わる、お金以外のメリット・デメリットを比較します。

賃貸のメリットとデメリット

メリット:住み替えの自由度・維持管理の手間がない

  • ライフステージに合わせやすい
    子供の成長や独立、転勤など、家族の状況に合わせて最適な間取りや立地の物件に気軽に住み替えが可能です。
  • 維持管理の負担が少ない
    給湯器の故障や雨漏りなど、建物の修繕は基本的に大家さんや管理会社の責任と費用で行われます。突発的な出費のリスクが低いのは大きなメリットです。
  • ご近所トラブルや災害リスクを回避しやすい
    もし近隣との関係が悪化したり、周辺環境に不安を感じたりした場合でも、引越しという選択肢があります。

デメリット:資産にならない・老後の家賃負担

  • 支払いが資産形成に繋がらない
    いくら家賃を払い続けても、その住まいは自分のものにはなりません。「家賃を払い続けるのがもったいない」と感じる最大の理由です。
  • 内装・設備を自由に変更できない
    壁に穴を開けたり、キッチンを最新のものに交換したりすることは基本的にできません。ペット飼育や楽器演奏にも制限がある場合が多いです。
  • 老後の家賃負担が重荷になる可能性
    年金生活になっても家賃の支払いは続きます。収入が減る中で、家賃が家計を圧迫するリスクは、賃貸で最も懸念される点の一つです。

持ち家のメリットとデメリット

メリット:資産になる・社会的信用・団信保険

  • 自分たちの資産になる
    住宅ローンを完済すれば、土地と建物が完全に自分の資産となります。将来、売却したり、子供に残したりすることも可能です。
  • 自由にリフォーム・リノベーションできる
    間取りの変更や設備のアップグレードなど、自分たちのライフスタイルに合わせて住まいをカスタマイズできます。
  • 社会的信用が得られる
    住宅ローンを組んで家を持つことは、安定した収入があることの証明となり、社会的な信用に繋がることがあります。
  • 団体信用生命保険(団信)による安心
    団体信用生命保険とは、住宅ローンの契約者に万が一(死亡・高度障害など)のことがあった場合に、ローンの残債が保険金で完済される仕組みです。残された家族は住居費の負担なく、その家に住み続けることができます。

デメリット:流動性が低い・維持管理コスト

  • 簡単に住み替えができない
    転勤や離婚、近隣トラブルなどがあっても、すぐに家を売って引っ越すのは困難です。売却には時間がかかり、希望の価格で売れるとは限りません。
  • 維持管理の責任と費用がかかる
    前述の通り、固定資産税や修繕費が継続的に発生します。特に、十数年ごとに行う大規模修繕(外壁塗装など)には100万円以上の費用がかかることもあります。
  • 資産価値が下落するリスク
    建物の価値は経年で減少し、周辺環境の変化や経済状況によっては土地の価値も下落する可能性があります。

ライフステージ別 最適な選択は変わる

賃貸と持ち家のどちらが適しているかは、年齢や家族構成によっても変わってきます。

20代・30代:家族構成やキャリアプランの変化

結婚や出産を経験し、住まいについて真剣に考え始める時期です。

  • 賃貸のメリット
    転勤や転職の可能性があったり、子供の人数が未定だったりする場合、住み替えやすい賃貸は合理的な選択です。
  • 持ち家のメリット
    子育て環境を重視して定住を決め、若いうちに住宅ローンを組むことで、定年前に完済する計画を立てやすいという利点があります。住宅ローン控除の恩恵も長く受けられます。

40代・50代:子供の独立とセカンドライフ

子供の独立が見え始め、夫婦二人の生活(セカンドライフ)を意識する時期です。

  • 賃貸のメリット
    子供が独立した後、夫婦二人に合ったコンパクトな住まいに住み替えたり、利便性の良い都心部に移ったりと、身軽な暮らしを選択できます。
  • 持ち家のメリット
    住宅ローンが完済に近づき、経済的な余裕が生まれる時期。退職金などを活用してバリアフリーリフォームを行い、終の棲家として快適に暮らす準備ができます。

老後の住まいとしての賃貸と持ち家

老後の住まいは、多くの方が不安に感じるテーマです。

  • 賃貸の場合
    年金収入の中から家賃を払い続ける必要があります。また、「高齢になると賃貸契約が難しくなるのでは?」という不安もあります。これは、家主側が家賃滞納や孤独死のリスクを懸念するため、一部で審査が厳しくなる傾向があるためです。
  • 持ち家の場合
    ローンを完済していれば、住居費の負担は固定資産税と修繕費のみになり、家計の負担は大きく軽減されます。ただし、建物の老朽化に伴う修繕費や、高齢になると大変になる庭の手入れなどの負担は考慮しておく必要があります。

後悔しないための判断基準チェックリスト

最終的にどちらを選ぶべきか。後悔しないために、以下の3つのステップで自分たちの状況と向き合ってみましょう。

ライフプランの確認(転勤・転職・家族計画)

まずは、自分たちの将来を具体的にイメージすることが大切です。

  • 今後、転勤や転職の可能性はありますか?
  • 子供は何人欲しいと考えていますか?
  • 親との同居や、実家の近くに住む可能性はありますか?

将来の不確定要素が多い場合は、柔軟に対応できる賃貸の方が安心かもしれません。

住まいに対する価値観の整理

次に、あなたやパートナーが「住まい」に何を求めているのかを明確にしましょう。

  • 「資産を持つこと」に価値を感じますか?
  • 「好きな時に好きな場所に住める自由」を重視しますか?
  • インテリアやDIYで「自分だけの空間を作ること」に喜びを感じますか?

お金の損得だけでなく、精神的な満足度も重要な判断基準です。

無理のない資金計画の立て方

持ち家を検討する場合は、無理のない資金計画が不可欠です。

  • 頭金はどれくらい用意できますか?
  • 毎月の返済額は、手取り収入の20%~25%に収まっていますか?
  • 固定資産税や将来の修繕費のための貯蓄計画は立てていますか?

背伸びしたローンは、将来の家計を圧迫します。「買える額」ではなく「無理なく返せる額」で予算を組むことが鉄則です。

賃貸と持ち家のよくある疑問 Q&A

最後に、多くの方が抱く疑問についてお答えします。

持ち家を賃貸に出すことはできる?

はい、可能です。
転勤などの理由で一時的に住めなくなった家を賃貸に出す「リロケーション」というサービスもあります。ただし、住宅ローンを組んだまま家を貸すには金融機関の許可が必要な場合が多く、無断で行うと契約違反になる可能性があります。また、入居者募集や管理の手間、空室リスクなども考慮する必要があります。

高齢になると賃貸契約は難しくなる?

残念ながら、一部で難しくなる傾向はあります。
家主が家賃滞納や孤独死のリスクを懸念するためです。しかし、全ての物件で断られるわけではありません。連帯保証人を立てたり、家賃保証会社を利用したりすることで契約できるケースがほとんどです。また、UR賃貸住宅やサービス付き高齢者向け住宅など、高齢者が入居しやすい公的な物件も選択肢としてあります。
(参考:UR都市機構 https://www.ur-net.go.jp/

住宅ローン控除で税金はどれくらい戻る?

住宅ローン控除とは、年末時点の住宅ローン残高の0.7%を、所得税や住民税から最大13年間(※新築住宅の場合)控除できる制度です。
例えば、年末のローン残高が3,000万円の場合、その0.7%である21万円がその年の税金から戻ってくる計算になります。これは持ち家ならではの大きなメリットですが、制度内容は頻繁に改正されるため、家を購入するタイミングで最新の情報を確認することが重要です。
(参考:国税庁 No.1211-1 住宅の新築等をし、令和4年以降に居住の用に供した場合(住宅借入金等特別控除) https://www.nta.go.jp/taxes/shiraberu/taxanswer/shotoku/1211-1.htm

まとめ

賃貸と持ち家、どちらを選ぶべきかという問いに、唯一の正解はありません。

  • 賃貸は、「自由」と「手軽さ」が魅力。ライフスタイルの変化に柔軟に対応したい方に向いています。
  • 持ち家は、「資産」と「安心感」が魅力。一つの場所で安定した生活を築きたい方に向いています。

生涯コストのシミュレーションでは大きな差が出ないことも多く、最終的な決め手は「お金」よりも「あなたのライフプランや価値観」になります。

この記事でご紹介した比較ポイントやチェックリストを参考に、ぜひご家族でじっくりと話し合ってみてください。そして、専門家であるファイナンシャルプランナーに相談したり、住宅展示場や賃貸物件の内見に足を運んでみたりと、具体的な行動を起こしてみるのもおすすめです。

あなたの家族が心から満足できる、最高の住まいが見つかることを願っています。

家づくりなら「ロゴスホーム」

ロゴスホームでは厳しい北海道の気候に対応した高い断熱性能と気密性を特徴とし、快適な住環境を提供しています。

北海道の生活様式に合わせた設計と設備選びのノウハウを持っています。

また、環境に配慮した住まいづくりにも力を入れており、太陽光発電システムの導入やZEH(ネット・ゼロ・エネルギー・ハウス)にも対応。

ロゴスホームは理想の住まいづくりをサポートします。建てる際は、ぜひロゴスホームをご検討ください。

公開中のモデルハウス情報はこちら

ロゴスホームへ資料請求

この記事を書いた人

LOGOS HOME

ロゴスホームのスタッフです

SHARE

  • Twitterでシェアする
  • Facebookでシェアする
  • LINEでシェアする

\ マイホーム検討中の方必見!/
ロゴスホームのすべてが見られるwebカタログ

札幌No.1

詳しく見てみる

TOP