「夏は涼しく、冬は暖かい家」は、誰もが憧れる理想の住まいではないでしょうか。その快適さを実現する上で、非常に重要な役割を果たすのが「断熱性能」です。
住宅展示場や工務店のウェブサイトで「断熱等級」という言葉を目にしたものの、「等級によって何が違うの?」「どのくらいの等級があれば安心なの?」と疑問に思っている方も多いはずです。
この記事では、住宅の専門知識を持つプロのSEOライターが、断熱等級の基本から、等級ごとの具体的な違い、2025年から始まる法改正の内容まで、どこよりも分かりやすく解説します。一生に一度の大きな買い物で後悔しないために、ぜひ最後までご覧ください。
この記事の目次
断熱等級(断熱等性能等級)とは
まず、「断熱等級」がどのようなものなのか、基本的な知識から押さえていきましょう。
住宅の省エネ性能を示す国の基準
断熱等級とは、正式名称を「断熱等性能等級」といい、住宅の断熱性能を客観的に評価するために国が定めた基準(ものさし)です。「住宅の品質確保の促進等に関する法律(品確法)」に基づいており、等級が上がるほど断熱性能が高いことを示します。
この等級があるおかげで、私たちは専門家でなくても、住宅の省エネ性能を簡単に比較・判断することができます。
評価基準のUA値(外皮平均熱貫流率)
断熱等級を決定する上で重要な指標となるのが「UA値」です。
UA値(外皮平均熱貫流率)とは、住宅の内部から外部へどれだけ熱が逃げやすいかを示す数値です。具体的には、壁・床・屋根・窓といった、家の外周部分(外皮)から逃げる熱の量を平均化したものです。
このUA値は、数値が小さいほど熱が逃げにくく、断熱性能が高い家ということになります。各断熱等級は、このUA値がどのくらいの基準をクリアしているかによって決まります。
光熱費削減と快適な室温維持への影響
なぜ、これほどまでに断熱性能が重要視されるのでしょうか。それは、私たちの暮らしに直結する2つの大きなメリットがあるからです。
- 快適な室温の維持
断熱性能が高い家は、外気の影響を受けにくいため、夏は涼しく、冬は暖かい室温を保ちやすくなります。冷暖房を切った後も室温が急激に変化しにくく、一年を通して快適に過ごせます。また、部屋ごとの温度差が少なくなるため、冬場のヒートショックのリスクを低減する効果も期待できます。 - 光熱費の削減
室温が安定するということは、冷暖房を過度に使用する必要がなくなるということです。その結果、冷暖房の効率が格段に上がり、月々の光熱費を大幅に削減できます。近年の電気代高騰を考えると、これは非常に大きな経済的メリットと言えるでしょう。
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断熱等級1から7までの基準比較表
断熱等級は現在、1から7まで設定されています。ここでは、各等級の基準や性能レベルを比較してみましょう。
等級ごとのUA値基準一覧
断熱等級は、UA値の基準をクリアすることで認定されます。この基準値は、お住まいの地域がどの「地域区分」に属するかによって異なります。ここでは、多くの住宅が建てられる5地域・6地域(東京、大阪など)の例を見てみましょう。
断熱等性能等級 | UA値(W/㎡K)の基準(5・6地域) |
---|---|
等級7 | 0.26 以下 |
等級6 | 0.46 以下 |
等級5 | 0.60 以下 |
等級4 | 0.87 以下 |
等級3 | 1.54 以下 |
等級2 | 規定なし(昭和55年省エネ基準レベル) |
等級1 | 規定なし(その他) |
※2022年9月までは等級4が最高でしたが、同年10月に等級5・6・7が新設されました。
等級ごとの断熱性能レベルの目安
UA値だけではイメージしにくいかもしれませんので、各等級がどのくらいの性能レベルなのかを解説します。
- 等級1~3
現行の省エネ基準が定められる前の古い基準です。特に等級1・2は断熱材が入っていないか、非常に不十分なレベルで、現在の住宅性能としては推奨されません。 - 等級4
2025年から義務化される最低基準です。かつての「次世代省エネ基準」に相当しますが、これからの家づくりにおいては「最低限」のレベルと認識しておきましょう。 - 等級5
ZEH(ゼッチ)基準に相当するレベルで、現在の新築住宅における推奨基準です。多くのハウスメーカーが標準仕様として採用しており、快適性と省エネ性を両立できます。 - 等級6
HEAT20の「G2」グレードに相当する、より高い断熱性能です。暖房エネルギーを等級5の家から約30%削減できるとされ、冬でも室温が13℃を下回らない、非常に快適な室内環境を目指せます。 - 等級7
HEAT20の「G3」グレードに相当する、現行制度における最高等級です。暖房エネルギーを等級5の家から約40%削減できるとされ、冬でも室温が15℃を下回らない、極めて高いレベルの快適性と省エネ性を実現します。
地域区分(1~8地域)と求められる基準
先ほどの表で「地域区分」という言葉が出てきました。
地域区分とは、日本全国を気候条件に応じて8つのエリアに分けたものです。北海道などの寒さが厳しい地域は「1地域」「2地域」、東京や大阪などは「5地域」「6地域」、沖縄などの温暖な地域は「8地域」に分類されます。
当然ながら、寒い地域ほど厳しい断熱基準(より低いUA値)が求められます。ご自身が家を建てるエリアがどの地域区分に該当するか、事前に確認しておくと良いでしょう。
(参考:国土交通省 住宅・建築物の省エネルギー基準における地域区分)
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主要な断熱等級4・5・6・7の違い
ここからは、これから家を建てる方が特に注目すべき「等級4」から「等級7」までの違いを、さらに詳しく見ていきましょう。
断熱等級4(2025年義務化の最低基準)
断熱等級4は、2025年4月からすべての新築住宅に義務付けられる最低基準です。この基準を満たさないと、家を建てることができなくなります。以前は「次世代省エネ基準」として推奨されていましたが、現在では「最低限のライン」という位置づけです。快適な暮らしや将来の光熱費を考えると、これから建てる家としては少し物足りなさを感じるかもしれません。
断熱等級5(ZEH水準・現在の推奨基準)
断熱等級5は、ZEH(ゼッチ)基準に相当する、現在の家づくりにおける標準的な推奨レベルです。等級4と比較して、より高い省エネ効果と快適性が期待でき、多くのハウスメーカーがこの等級を標準仕様としています。住宅ローン控除や補助金制度においても、この等級5が一つの基準となることが多いため、家を建てるなら最低でも目指したい等級と言えるでしょう。
断熱等級6(HEAT20 G2水準)
断熱等級6は、より高い断熱性能を目指す団体「HEAT20」が定める「G2」グレードに相当します。等級5よりもさらに厳しいUA値基準が設定されており、冬でもほとんどの部屋で室温13℃以上を保てるとされています。建築コストは上がりますが、光熱費をさらに削減し、ワンランク上の快適な暮らしを実現したい方におすすめの等級です。
断熱等級7(HEAT20 G3水準・最高等級)
断熱等級7は、現行制度における最高等級であり、HEAT20の「G3」グレードに相当します。UA値の基準は極めて厳しく、まさにトップクラスの断熱性能を誇ります。冬でも室温が15℃を下回らないとされ、暖房に頼らなくても快適に過ごせる時間が格段に増えます。初期投資は最も高くなりますが、将来にわたる光熱費の大幅な削減と、最高レベルの健康・快適性を手に入れたい方に最適な選択肢です。
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2025年施行の省エネ基準法改正
2025年には、私たちの家づくりに大きく関わる法改正が施行されます。重要なポイントを3つにまとめました。
新築住宅の断熱等級4以上が義務化
最も大きな変更点は、2025年4月以降に着工するすべての新築住宅で、断熱等級4以上の性能が義務付けられることです。これまでは努力義務でしたが、今後はこの基準を満たさなければ建築確認が下りず、家を建てられなくなります。
住宅ローン控除の要件が変更
住宅ローン控除(減税)の制度も、省エネ性能によって受けられる控除額が変わるように変更されています。簡単に言うと、省エネ性能が高い住宅ほど、より多くの税金が戻ってくる仕組みです。
例えば、2024年以降に入居する場合、省エネ基準を満たす住宅(等級4)よりも、ZEH水準の省エネ住宅(等級5)の方が、控除対象となる借入限度額が大きくなります。断熱性能を高めることは、税制面でも有利に働くのです。
2030年に向けた基準引き上げの動向
国は、脱炭素社会の実現に向けて、さらなる省エネ基準の引き上げを計画しています。具体的には、2030年を目途に、省エネ基準をZEH水準である断熱等級5まで引き上げることを目標としています。
これから何十年も住み続ける家を建てるなら、目先の基準だけでなく、将来のスタンダードを見据えることが重要です。今から家を建てるのであれば、最低でも等級5、できれば等級6以上を目指すのが賢明な選択と言えるでしょう。
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自宅・物件の断熱等級の調べ方
検討中の物件や、今お住まいの家の断熱等級はどうすれば分かるのでしょうか。住宅の種類別に確認方法を解説します。
新築住宅の確認方法(設計図書・BELS)
- 設計図書や仕様書を確認する
ハウスメーカーや工務店との打ち合わせで使われる「設計図書」や「仕様書」には、使用される断熱材の種類や厚さが記載されています。UA値の計算書があれば、より正確な性能が分かります。 - BELS(ベルス)評価書を確認する
BELS(建築物省エネルギー性能表示制度)とは、住宅の省エネ性能を第三者機関が評価し、5段階の星マークで表示する制度です。この評価書があれば、客観的な性能が一目で分かります。
中古住宅の確認方法(既存住宅性能評価書)
中古住宅の断熱等級を調べるのは、新築に比べて難しい場合があります。
- 既存住宅性能評価書を確認する
もしその住宅が「既存住宅性能評価書」を取得していれば、断熱等級が記載されています。 - 新築時の図面を確認する
評価書がない場合は、売主や不動産会社に新築時の設計図書が残っていないか確認してみましょう。 - ホームインスペクション(住宅診断)を依頼する
図面などがない場合は、専門家(ホームインスペクター)に住宅診断を依頼することで、断熱材の有無や状態をある程度調べることが可能です。
マンションの断熱等級の調べ方
マンションの場合、個人で断熱性能を調べるのは困難です。
- 住宅性能評価書を確認する
マンション全体で「住宅性能評価書」を取得している場合があります。これがあれば、断熱等級を確認できます。 - 管理組合や販売会社に問い合わせる
評価書がない場合は、マンションの管理組合や、新築時の販売会社に問い合わせるのが最も確実な方法です。
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ZEH・長期優良住宅と断熱等級の関係
家づくりを検討していると、「ZEH」や「長期優良住宅」といった言葉もよく耳にします。これらと断熱等級は密接に関係しています。
ZEH(ゼッチ)で求められる断熱等級5
ZEH(ゼッチ)とは、Net Zero Energy House(ネット・ゼロ・エネルギー・ハウス)の略で、年間のエネルギー消費量をおおむねゼロ以下にすることを目指す住宅です。
ZEHの認定を受けるには、「高い断熱性能」「省エネ設備の導入」「太陽光発電などによるエネルギー創出」の3つの要素が必要ですが、その大前提として断熱等級5以上の性能が必須要件となっています。
長期優良住宅で求められる断熱等級5以上
長期優良住宅とは、耐震性や省エネ性などに優れ、長く良好な状態で住み続けられる措置が講じられた住宅のことです。この認定を受けると、税金の優遇などのメリットがあります。
2022年10月の基準見直しにより、長期優良住宅の認定を受けるには、原則として断熱等級5以上が必要となりました。
各種補助金制度と断熱等級の要件
国や自治体は、省エネ性能の高い住宅の普及を後押しするため、様々な補助金制度を用意しています。
例えば、「子育てエコホーム支援事業」などの国の大型補助金では、補助金を受け取るための要件として、ZEH水準(断熱等級5)以上の性能が求められることがほとんどです。高い断熱性能を持つ家は、建築費の一部を補助金でカバーできる可能性があるのです。
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断熱等級に関するよくある質問
最後に、断熱等級に関して多くの方が抱く疑問にお答えします。
Q. 断熱等級を上げるリフォームは可能か?
A. はい、リフォームで断熱等級を上げることは可能です。
主な方法としては、以下のような工事があります。
- 窓の断熱リフォーム
既存の窓の内側に新しい窓を設置する「内窓(二重窓)」の設置や、ガラスを断熱性の高い「複層ガラス」に交換する方法が効果的です。 - 断熱材の追加・交換
壁の中、天井裏、床下などに断熱材を充填したり、既存のものをより高性能なものに交換したりします。
ただし、新築時に計画するのに比べて工事が大掛かりになり、コストも割高になる傾向があります。
Q. ハウスメーカーの「等級〇相当」とは?
A. 「相当」という表現には注意が必要です。
これは、国が定める正式な性能評価(住宅性能評価書など)を取得しているわけではなく、「自社の計算上、その等級と同等の性能があります」という意味で使われることが多い言葉です。
本当にその性能が確保されているかを確認するためにも、「UA値の計算根拠を見せてほしい」「BELSなどの第三者評価を取得する予定はあるか」などを担当者に質問してみることをおすすめします。
Q. 断熱等級が低い家のデメリットは?
A. 断熱等級が低い家には、主に4つのデメリットがあります。
- 光熱費が高くなる
冷暖房が効きにくく、エネルギーのロスが大きいため、電気代やガス代が高くなりがちです。 - 夏は暑く、冬は寒い
外気の影響を直接受けやすく、一年を通して快適な室温を保つのが困難です。 - 結露やカビが発生しやすい
壁の内部や窓際に結露が発生しやすく、カビやダニの原因となります。これは健康被害だけでなく、家の構造材を傷める原因にもなります。 - ヒートショックのリスクが高まる
リビングは暖かいのに、廊下やトイレ、浴室が極端に寒いといった家の中の温度差が大きくなり、血圧の急変動によるヒートショックのリスクが高まります。
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まとめ
今回は、住宅の快適性と経済性を左右する「断熱等級」について詳しく解説しました。
最後に、この記事の重要なポイントを振り返りましょう。
- 断熱等級は、住宅の省エネ性能を示す国の基準で、UA値(数値が低いほど高性能)によって決まる。
- 高い断熱性能は、光熱費の削減と快適な室温維持に直結する。
- 2025年4月から断熱等級4が義務化されるが、これはあくまで最低ライン。
- これからの家づくりでは、将来の基準も見据え、最低でもZEH水準の「等級5」、できれば「等級6」以上を目指すのがおすすめ。
断熱性能は、後から簡単には変更できない、家の基本性能です。家づくりを検討する際は、デザインや間取りだけでなく、ぜひ断熱等級やUA値といった性能面にも注目してください。ハウスメーカーや工務店の担当者としっかり話し合い、納得のいく性能の家を選ぶことが、後悔しない家づくりの第一歩です。
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