家を安く建てるポイントは？1000万円台の費用と後悔しないコツ

「いつかは自分たちの家が欲しいけど、予算が心配…」
「1000万円台で家を建てるなんて、本当に可能なの？」

マイホームは大きな夢ですが、費用面での不安から一歩踏み出せない方も多いのではないでしょうか。特に、20代や30代でこれから子育てが始まる世代にとって、住宅費用は大きな課題です。

しかし、結論から言うと、工夫次第で1000万円台から家を建てることは十分に可能です。この記事では、限られた予算で理想のマイホームを実現するために以下の点を徹底解説します。

• 1000万円台で家が建つカラクリと総費用の内訳
• 今すぐ真似できる建築費用を安く抑える具体的な方法
• 「安かろう悪かろう」で後悔しないためのチェックポイント
• 信頼できるローコスト住宅メーカーの選び方

この記事を読めば、安い家を建てるための正しい知識が身につき、後悔しない家づくりへの第一歩を踏み出せるはずです。

1000万円台で家は建つ？総費用の内訳と相場

広告などで「1000万円の家！」という魅力的な言葉を見かけると、「本当にこの金額だけで家が建つの？」と疑問に思いますよね。まずは、家づくりにかかる費用の全体像を正しく理解することが重要です。

家づくりにかかる3つの費用「本体工事費・付帯工事費・諸費用」

家づくりに必要な総費用は、大きく分けて以下の3つで構成されています。

• 本体工事費
  建物そのものを建てるための費用です。基礎工事、構造工事、内外装工事などが含まれます。総費用の約75%を占めるのが一般的です。
• 付帯工事費
  建物本体以外に必要な工事の費用です。地盤改良工事、給排水工事、外構（駐車場や庭など）工事、空調工事などが該当します。総費用の約15～20%が目安です。
• 諸費用
  工事以外にかかる手続きなどの費用です。住宅ローンの手数料、登記費用、火災保険料、不動産取得税などが含まれます。総費用の約5～10%が目安となります。

結論「1000万円台」は本体工事費のみの場合が多い

広告などでうたわれる「1000万円台の家」は、多くの場合「本体工事費」のみを指しています。

つまり、実際に住める状態にするためには、付帯工事費と諸費用が別途必要になるということです。一般的に、総費用は「本体工事費の1.3倍～1.4倍」になると考えておくとよいでしょう。例えば、本体価格1,500万円の家なら、総額は1,950万円～2,100万円程度になる計算です。

ローコスト住宅の坪単価相場と総額の目安

ローコスト住宅とは、仕様やデザインをシンプルにしたり、建材を大量発注したりすることでコストを抑えた注文住宅のことです。

ローコスト住宅の坪単価相場は1坪あたり30万円～60万円程度が目安です。一般的な注文住宅の坪単価が70万円以上であることを考えると、かなり費用を抑えられることがわかります。

例えば、30坪の家を建てる場合、本体工事費の目安は以下のようになります。

• 坪単価40万円の場合：40万円 × 30坪 = 1,200万円
• 坪単価50万円の場合：50万円 × 30坪 = 1,500万円

これに付帯工事費と諸費用を加えた金額が、家づくりの総額となります。

坪単価だけでハウスメーカーを判断する危険性

坪単価は費用感を掴むのに便利な指標ですが、坪単価だけでハウスメーカーを比較・判断するのは危険です。なぜなら、坪単価の計算方法に明確なルールがなく、会社によって算出基準が異なるからです。

• A社: 本体工事費 ÷ 延床面積
• B社: （本体工事費＋付帯工事費の一部） ÷ 施工床面積

延床面積には含まれないバルコニーや玄関ポーチなども施工床面積には含まれるため、同じ家でも坪単価の計算方法が違うと金額が変わってきます。また、どこまでの設備が「標準仕様」に含まれているかも会社によって様々です。

坪単価はあくまで目安と考え、必ず複数社から総額の見積もりを取って比較検討しましょう。

家の建築費用を安く抑える具体的な方法

ここからは、家の建築費用を具体的に安く抑えるためのテクニックを紹介します。どれもローコスト住宅でよく採用される基本的な考え方なので、ぜひ参考にしてください。

家の形はシンプルな箱型「総二階」にする

最も効果的なコストダウン方法は、家の形をシンプルにすることです。

具体的には、1階と2階がほぼ同じ面積・形状の「総二階（そうにかい）」と呼ばれる箱型のデザインがおすすめです。凹凸の多い複雑な形の家は、壁の面積や角が増えるため材料費や工事の手間がかかります。シンプルな箱型にすることで、外壁や屋根、基礎の面積を最小限に抑えられ、コストを大幅に削減できます。

間取りは水回りを集中させコンパクトに

キッチン、お風呂、トイレ、洗面所などの水回りを1箇所にまとめることも、費用削減に繋がります。

水回りが家のあちこちに分散していると、給排水管の配管が長くなり、工事費や材料費が高くなってしまいます。水回りを集中させることで配管を短くでき、効率的な間取りになるため、コストダウンと同時に家事動線の改善も期待できます。

設備や建材は「標準仕様」から選ぶ

ローコスト住宅メーカーは、設備や建材の種類を限定し、大量に仕入れることでコストを下げています。そのため、基本的には「標準仕様」の中から選ぶのが安く建てるための鉄則です。

キッチンを最新モデルにグレードアップしたり、無垢材のフローリングに変更したりすると、あっという間にオプション料金が膨らんでしまいます。「どこまでが標準仕様で、どこからがオプションか」を契約前にしっかり確認し、こだわりたい部分にだけ予算をかけるようにしましょう。

部屋数や窓の数を減らす

部屋数を減らすと、壁やドアなどの建材費・工事費を削減できます。例えば、子供部屋を将来的に壁で仕切れるように、最初は一つの大きな部屋にしておくのも良い方法です。

また、窓の数を減らしたり、サイズを小さくしたりすることもコストダウンに繋がります。ただし、採光や風通しに影響するため、快適性を損なわない範囲で検討することが大切です。

和室やバルコニーなどオプション工事を削る

畳や障子、ふすまなどが必要な和室は、洋室よりもコストがかかる傾向にあります。本当に必要か、ライフスタイルに合わせて検討しましょう。

また、広いバルコニーやビルトインガレージ、屋根裏収納なども魅力的なオプションですが、費用が大きく上乗せされる要因になります。予算を抑えたい場合は、優先順位の低いオプションから削っていく判断が必要です。

安い家で後悔しないための5つのチェックポイント

コストを抑えることは重要ですが、安さだけを追求して住んでから後悔するのは避けたいものです。ここでは、安い家でも快適で安全な暮らしを守るために、必ずチェックすべき5つのポイントを解説します。

断熱性・気密性の基準は満たしているか

家の断熱性や気密性は、住み心地と将来の光熱費に直結する重要な性能です。

断熱性が低い家は「夏は暑く、冬は寒い」家になり、冷暖房費がかさむ原因になります。ローコスト住宅でも、国が定める省エネ基準を満たしているか、さらに高い断熱性能を示す「ZEH（ゼッチ）基準」に対応できるかなどを確認しましょう。性能については、モデルハウスに行くだけでなく、UA値（外皮平均熱貫流率）やC値（相当隙間面積）といった具体的な数値で比較検討することが大切です。

耐震等級は「2」以上を確保できるか

日本は地震大国であり、家の安全性、特に耐震性能は絶対に妥協してはいけないポイントです。

建物の耐震性能は「耐震等級」で示され、等級1～3まであります。

• 耐震等級1: 建築基準法で定められた最低限の耐震性能
• 耐震等級2: 等級1の1.25倍の地震力に耐えられる性能（長期優良住宅の認定基準）
• 耐震等級3: 等級1の1.5倍の地震力に耐えられる性能（消防署など防災の拠点となる建物の基準）

建築基準法を満たす等級1でも違法ではありませんが、安心して長く暮らすためには、災害時の避難所レベルである耐震等級2以上、できれば最高等級の3を目指すことをおすすめします。

保証とアフターサービスの内容を確認する

家は建てて終わりではありません。長く住み続けるためには、引き渡し後の保証や定期点検などのアフターサービスが充実しているかも重要な判断基準です。

法律で定められた「10年間の瑕疵（かし）担保責任」以外に、会社独自の保証制度や、定期点検の頻度・内容などを契約前に必ず確認しておきましょう。万が一のトラブルの際に、迅速に対応してくれる体制が整っているかは、安心感に大きく関わります。

標準仕様でどこまで実現できるか把握する

「この価格でこんな素敵な家が！」と思っても、実はその写真がフルオプション仕様だった、というケースは少なくありません。

契約前に、標準仕様で建てた場合の設備や内外装を必ず確認してください。モデルハウスだけでなく、実際にそのメーカーで建てた人の完成見学会に参加して、「標準仕様のリアルな姿」を見ておくのが最も確実です。自分たちが思い描く暮らしが、標準仕様の範囲でどこまで実現できるのかを具体的に把握しましょう。

オプション追加後の最終見積もりで判断する

いくつかのオプションを追加した結果、最終的な見積もり金額が当初の予算を大幅に超えてしまうことは、家づくりでよくある失敗の一つです。

契約を結ぶ前には、希望するオプションをすべて含んだ「最終の見積書」を必ず取得してください。その上で、本当にその金額を支払えるのか、住宅ローンの返済計画に無理はないかを冷静に判断することが、後悔しないための最後の砦となります。

1000万円台で建てたローコスト住宅の実例

「実際に1000万円台でどんな家が建つの？」と気になる方のために、具体的な実例をいくつかご紹介します。

実例1：1800万円のコンパクト4LDKの家

• 家族構成
  夫婦＋子ども2人

• 間取りの特徴
  1階にLDKと水回り、2階に主寝室と子ども部屋を2つ配置した3LDK。2階は各部屋に収納力のあるウォークインクローゼットも完備。

実例2：1900万円のコンパクトな平屋の家

• 家族構成
  夫婦＋子ども1人
• 間取りの特徴
  シンプルな平屋。廊下をなくし、LDKと水回りをコンパクトにまとめました。主寝室と子ども部屋2つの3LDK。収納は各部屋のクローゼットのほか、玄関の収納やパントリーも設けています。

安い家を建てる際のよくある質問

最後に、安い家を建てる際に多くの方が抱く疑問にお答えします。

土地なしの場合、総額はいくらになる？

土地を持っていない場合は、建物の費用に加えて土地の購入費用が必要になります。土地の価格はエリアによって大きく異なり、都心部や人気のエリアでは建物価格よりも高くなることも珍しくありません。
例えば、建物に1,800万円、土地に1,500万円かかった場合、総額は3,300万円＋諸費用となります。土地探しから始める場合は、まず自分たちが住みたいエリアの土地相場を調べ、土地と建物にかけられる予算のバランスを考えることが重要です。

住宅ローンは本体工事費以外も組める？

はい、多くの金融機関で付帯工事費や諸費用も含めて住宅ローンを組むことが可能です。これを「諸費用ローン」や「オーバーローン」と呼ぶことがあります。
ただし、借入額が増えれば毎月の返済額も増えるため、無理のない返済計画を立てることが大前提です。どこまでの費用をローンに含められるかは金融機関によって異なるため、事前に相談してみましょう。

安くても品質や安全性は大丈夫？

「安い家＝品質が悪い」というわけではありません。
ローコスト住宅は、建材の大量仕入れや仕様の規格化、広告費の削減といった企業努力によって低価格を実現しています。この記事で解説した「後悔しないためのチェックポイント」、特に断熱性や耐震性といった基本性能をしっかり確認し、信頼できる会社を選べば、安くても高品質で安全な家を建てることは十分可能です。

まとめ

今回は、安い家を建てるための具体的な方法や後悔しないための注意点について解説しました。最後に、重要なポイントを振り返ります。

• 「1000万円台の家」は多くの場合「本体工事費」のみ。総額は1.3～1.4倍が目安。
• コストを抑えるには「シンプルな箱型の家」「コンパクトな間取り」「標準仕様の活用」が基本。
• 安さだけで選ばず、「断熱性」「耐震性」「保証」など、家の基本性能と安全性を必ずチェックする。
• 坪単価だけで判断せず、必ず複数社から総額の見積もりを取って比較検討する。

予算が限られていても、正しい知識を持って計画的に進めれば、理想のマイホームを手に入れる夢は叶えられます。まずはこの記事を参考に、気になる会社のカタログを取り寄せるなど、情報収集から始めてみてはいかがでしょうか。あなたの家づくりが成功することを心から応援しています。

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