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地球温暖化が進む中、住宅の省エネ性能はますます重要になっています。一次エネルギー消費量等級た断熱等性能等級は、住宅の省エネ性能を評価するうえで欠かせない指標です。
本記事では、省エネの基準となる等級の仕組みや特徴、省エネ性能が高い家のメリット・デメリット、省エネ住宅の種類などを詳しくご紹介します。快適でコスパの良い家づくりを目指す人や補助金制度に興味のある方は、ぜひ参考にしてください。
省エネ住宅の等級を決める基準とは?
複数ある省エネ住宅の等級の基準については、「住宅の品質確保の促進等に関する法律(品確法)」に基づく住宅性能表示制度で決められています。品確法は住宅の品質を確保し住宅購入者が安心して住宅を購入できることを目的として、2000年4月に施行された法律のこと。施行後も時代に合わせて改正を続けています。
住宅性能の検査や等級の評価は、国が認めた第三者機関が実施。住宅の品質が評価基準をクリアすると「建設住宅性能評価書」「設計住宅性能評価書」が発行されます。
「建設住宅性能評価書」は、家の安全性や環境性能などを10の分野に分けて等級や数値で表したもの。評価される等級の中で「断熱性能等級」「一次エネルギー等級」が、家の省エネルギー性能を関わる基準になります。
建築物省エネ法改正で求められる等級が上がる?
住宅を含む建築物の省エネ基準やルールを定めているのが「建築物省エネ法(建築物のエネルギー消費性能の向上に関する法律)」です。
2022年6月に省エネ法が改正され、今後の住宅に求められる性能が引き上げられる形となりました。この改正により2025年度以降に建てる建築物はすべて省エネ基準である、断熱等性能等級4・一次エネルギー消費量等級4以上を満たすことが義務化されます。
義務化の背景としては「2050年のカーボンニュートラルの実現」に向け、「2030年、温室効果ガス46%排出削減」という政策目標があるためです。2025年には省エネ基準が義務化されますが、2030年にはZEH基準の義務化を目指しており、省エネ性能の最低水準が今後引き上げられていきます。
法令の改正によって、以前の基準で建てられている建物が現在の基準を満たしていないという状態になる恐れも。こういった建築物は「既存不適格建築物」となり、基準が変わったからといってすぐに性能を引き上げる対策をする必要はありませんが、リフォームや建て替えの際には新しい基準に従う必要があるため、想定よりコストがかかることになるでしょう。
また、家を売ろうと思った際、古い基準で建てられた家は売れにくくなる可能性もあります。
※参照:国土交通省「改正建築物省エネ法」
https://www.mlit.go.jp/jutakukentiku/shoenehou.html
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省エネの基準1:一次エネルギー消費量等級
一次エネルギー消費量等級とは、住宅が1年間でどれくらいのエネルギーを使うのか数値で表したものであり、2013年から使用されるようになりました。
一次エネルギー消費量等級は、住宅の設計図から計算したエネルギー消費量を、一般的な住宅のエネルギー消費量で割って得られる「BEI」という基準で分類されます。
等級 | BEI |
等級6 | 0.8以下 |
等級5 | 0.9以下 |
等級4 | 1.0以下 |
このように、BEIの数値が小さいほど住宅のエネルギー消費量が少なく、一次エネルギー消費量等級が高くなります。
次に、等級別にそれぞれの概要をご紹介しましょう。
等級 | 特徴 |
等級6 | 2025年時点での最高等級。 普通の住宅と比べて、エネルギーを20%以上も節約できる省エネ住宅。BEIが0.8以下という基準をクリアしている必要あり。 |
等級5 | 2022年の法改正までの最高等級。 二酸化炭素を出さないように工夫された、環境に優しい家。普通の家と比べて、エネルギーの使用量を10%以上減らせられる。BEI0.9以下という基準をクリアしている必要あり。 |
等級4 | 2025年以降の最低基準。 電気やガスをたくさん使わずに済む。BEI1.0以下になるよう、エネルギーを節約する必要あり。 |
※等級3(BEI1.1以下)は2025年度に廃止
省エネの基準2:断熱等性能等級
断熱等性能等級とは、品確法で高い断熱性を持つと評価された住宅に与えられるも基準。2022年9月現在、住宅性能表示制度において断熱等性能等級は5段階あり、最高等級は「等級5」となっています。
等級の基準となるのは「UA値」という数値。UA値とは「外皮平均熱貫流率」のことで、住宅内部から外壁・屋根・開口部を通じて逃げる熱量を外皮全体で平均した値です。
UA値が低いほど家の中の熱を逃がしにくいということになり、等級は高くなります。
等級ごとに必要なUA値の基準は地域によって異なっており、同じ等級であっても、北海道などの寒いエリアではより低いUA値が必須。例えば東京で等級5にするための基準はUA値0.6以下ですが、北海道の場合は0.4以下となっています。
実は5段階ある断熱等性能等級ですが、日本の現在の法律では等級4が最低限必要な水準となっており、省エネ住宅の場合は等級5が必須。さらなる省エネが求められている現状に合わせて、2022年10月1日から等級6・7が新設されます。より高い断熱性を持つと評価される家も増えてくるでしょう。
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省エネ性能の等級が高い住宅のメリット
住まいの省エネ性能の等級が高いと、光熱費の削減や税制上の優遇措置が受けられるなどさまざまなメリットがあります。
断熱性や気密性に優れている
省エネ性能の高い住まいは、室内の温度を一定に保つためのエネルギー消費量が抑えられるメリットがあります。また、外気温の変化に左右されにくいので、室内の温度差が小さくなり、室内のどこでも一定の温度がキープできます。
さらに、温度だけではなく湿度を安定させる効果があり、結露が発生しにくいのもポイントです。室内で洗濯物を干しても乾きやすく、カビの発生も抑えられます。
快適性があり健康的な暮らしを実現できる
室内の温度差を最小限に抑えられるぶん、家中のどこにいても快適に過ごせるのは嬉しいメリットです。温度を一定に保てば、温度差が原因で発生するヒートショックを予防できます。ヒートショックは急激な温度変化により血液が変動し、心臓や血管に疾患を引き起こすトラブルです。ヒートショックによる事故死は、交通事故死の2倍と言われているほどなので、リスクが減らせるのは大きなメリットと言えるでしょう。
このほかにも、省エネ性能の等級が高い住まいは湿度管理がしやすいので、ハウスダストの原因であるカビやダニの発生が抑えられ、快適かつ健康的な生活が実現できます。
税制上の優遇措置や補助金がある
省エネ性能の等級が高い家は、経済面でのメリットが数多くあります。
たとえば、住宅ローン減税といった税制上の優遇措置が受けられる場合があり、住宅購入の負担が軽減可能です。
さらに、環境への負荷が低いという特徴から、さまざまな補助金制度の対象となるケースも多く、経済的なサポートが期待できます。省エネ住宅に関する補助金は、本記事の「省エネ住宅に関する補助金制度はある?」で詳しくご紹介します。
光熱費を抑えられる
高気密・高断熱な省エネ住宅は、窓や壁から入り込む熱エネルギーの量を抑えられるので、冷暖房効率が良く、エネルギーの消費量が抑えられます。また、場合によっては冷暖房機器に頼らずとも快適に過ごせるぶん、冷暖房にかかる光熱費の削減が期待できます。
さらに、エネルギー効率の高い家電や設備を導入したり、太陽光発電などの再生可能エネルギーによる自家発電、自家消費をしたりすれば、さらに光熱費の抑制が可能です。
建物が劣化しにくい
室内の温度差が大きいと結露が発生しやすく、それが原因で柱や土台が腐ってしまう場合があります。柱や土台が腐ると、家はどんどん傷んでいき、いずれは大きなリフォームが必要になったり、最悪の場合、住めなくなったりするかもしれません。
一方、温度差が少ない省エネ住宅は、結露が発生しにくいので、結果として柱や土台が腐るリスクがぐっと減ります。つまり、家が長持ちして安心して暮らせるようになります。
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省エネ性能が高い住宅のデメリットはある?
省エネ性能が高い住宅には、購入するうえで懸念されるデメリットが2つあります。
一つは、コストがかかるという点です。
省エネ性能が高い住まいは、高品質な断熱材や省エネ機器などを導入するコストがかかります。そのうえ、高気密・高断熱を実現するための施工コストも必要です。
とはいえ、あくまで初期費用の負担が大きいというデメリットであり、長期的に見れば光熱費が節約できたり、修繕が少なかったりとコスパが良い一面もあります。補助金などを利用すれば、初期費用の負担を減らすことも十分に可能です。
そしてもう一つのデメリットは、業者選びが難しいという点です。
省エネ性能の等級が高い住宅を建てるには、それに特化した技術力が必要になります。しかし、どの建築業者も省エネ住宅の建築に対応しているわけではありません。省エネ住宅を建てる際には、ニーズに合った業者を選ぶ必要があります。
信頼できる業者を選ぶには、知識や技術力に注目するのはもちろん、省エネ住宅の施工実績が豊富であることを確認しましょう。
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省エネ住宅の種類とは?
省エネ住宅にはさまざまな種類があり、求められる基準もそれぞれ異なります。以下では、省エネ住宅の代表的なものとして「ZEH(ゼッチ)」「LCCM住宅」「HEAT20」についてご紹介します。
1:ZEH
ZEHとはネット・ゼロ・エネルギー・ハウスの略で、「作り出したエネルギーで消費するエネルギーを補う住宅」を指します。高効率の空調や照明・給湯器といった省エネ設備で消費エネルギーを節約すると同時に、太陽光などの発電システムで電気をつくることで年間の消費エネルギー量を実質ゼロにします。
ZEH住宅であると認められる基準(等級)としては、まず一次エネルギー消費量等級が6となり、これは現行の省エネ基準をさらに20%以上削減している基準となっています。断熱性能等級については5が基準となり、UA値は0.4以下(北海道の場合)が求められます。
ZEH基準を満たすために求められる等級の高さから、特別に高性能な省エネ住宅と思われるかもしれません。しかし、国としては2030年までにこのZEH基準を最低水準にすることを目指すと目標を掲げており、これからは省エネ住宅のスタンダードがこの基準になっていきそうです。
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2:LCCM住宅
LCCM住宅は「ライフ・サイクル・カーボン・マイナス住宅」の略で、住宅の建て方から住む間、そして古い建物を壊すときまですべての過程でCO₂を出さない、もしくは出したCO₂よりも多くのCO₂を吸収するような、とてもエコな住宅です。
LCCM住宅になるためには、特別な条件をクリアする必要があります。具体的には、「LCCM適合判定ルート」か「CASBEE認証ルート」という2つの方法で、決められた基準を満たさなければなりません。断熱性能やエネルギー消費量についても、一般的な住宅よりも高いレベルが求められます。
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3:HEAT20
「HEAT20」は、住宅をより暖かい快適な空間にするために作られた、高い断熱性能を持つ住宅の基準です。
HEAT20の基準では、日本の地域ごとの冬の寒さを考えて、家の中をぽかぽか温かく保つために必要な断熱性能を定めています。たとえば、寒い地域ではより高い断熱性能が求められます。
そしてHEAT20は以下3つのグレードがあり、それぞれ基準が異なるのが特徴です。
グレード | 基準 |
G1 | 冬の時期の最低気温が1.2地域(北海道の大部分)で、おおむね13℃を下回らない、かつ3〜8地域でおおむね10℃を下回らない。 |
G2 | 冬の時期の最低気温が1.2地域(北海道の大部分)で、おおむね15℃を下回らない、かつ3〜8地域でおおむね13度を下回らない。 |
G3 | 冬の時期の最低気温が1.2地域(北海道の大部分)で、おおむね16℃を下回らない、かつ3〜6地域でおおむね15℃を下回らない。 |
さらに、住宅全体で暖房使用時の室温が15℃未満となる時間や面積も、グレードを決める指標です。
HEAT20の基準はほかの省エネ住宅やZEH住宅、国の基準を上回るので、住宅性能にこだわりたい方にぴったりと言えます。
4:低炭素住宅
CO2排出を抑える対策をしている住宅を「認定低炭素住宅」といいます。
認定低炭素住宅の基準は2つで、「省エネ法の省エネ基準に比べ、一次エネルギー消費量がマイナス10%以上となること」「その他の低炭素化に資する措置が講じられていること」をクリアする必要があります。
認定低炭素住宅に求められる一次エネルギー消費等級は5。これは建築物省エネ法における現行の省エネ基準相当の一次エネルギー消費量等級4から、さらにマイナス10%した基準です。
認定低炭素住宅と同じくCO2削減を目的とした住宅として「LCCM住宅」というものもあります。
LCCMとはライフサイクルカーボンマイナスの略で、建築段階から住宅に住んでいる段階、そして最後に住宅を廃棄する段階まで、ひとつの住宅のライフサイクルを通じてCO2排出量を抑制。ZEHや低炭素住宅よりもさらに省エネ・CO2削減を強めた住宅です。
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5:長期優良住宅
長期優良住宅は、国が定める基準をクリアし、長期にわたり良好な状態で利用できる住宅です。断熱性能や気密性能が高いのはもちろん、以下の基準を満たす必要があります。
【長期優良住宅に求められる基準】
構造躯体等に関する基準 | 構造躯体、外装材、屋根、基礎などの耐久性、耐震性に関する基準 |
設備に関する基準 | 給排水設備、電気設備、換気設備などの耐久性、維持管理の容易さに関する基準 |
維持保全に関する基準 | 維持保全の方法や期間に関する基準 |
面積に関する基準 | 住宅の延べ面積に関する基準 |
居住環境に関する基準 | 日照、通風、採光などの居住環境に関する基準 |
長期優良住宅の省エネ性能は、断熱性能等級と一次エネルギー消費量等級によって評価されます。2022年10月1日の法改正により定められた基準は、断熱性能等級「5以上」、そして一次エネルギー消費量等級「6」です。
長期優良住宅は省エネ性や耐久性が高いことから、住宅ローン減税の優遇や固定資産税の軽減が期待できます。加えて中古住宅市場でも評価が高いので、売却の際は高値が期待できるメリットもあります。
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省エネ住宅に関する補助金制度はある?
省エネ住宅には、次のような補助金制度が設けられています。
おもな補助金(一部) | 概要 |
ZEH補助金 | ZEHの新築もしくは購入時に利用可能。100万円以上のメリットにも。 |
地域型住宅グリーン化事業 | 地域内での資材供給や設計、施工などが連携し、かつ地域材を使って省エネ住宅(木造)を整備した際に利用可能。 最大140万円を補助。 |
子育てエコホーム支援事業 | 子育て世帯や若者夫婦世帯が省エネ住宅を建築、また既存住宅の改修を行う際に利用可能。 最大100万円を補助。 |
補助金制度は毎年アップデートされたり、申請期限があったりするので、その都度新しい情報を知っておく必要があるでしょう。
こちらの記事では、省エネ住宅の補助金についてさらに詳しく解説しているので、ぜひ参考にしてみてください。
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一次エネルギー消費量を抑える方法はある?
住宅の一次エネルギー消費量を抑えるには、断熱性能を高めるのはもちろん、冷暖房機器や照明を省エネタイプにしたり、再生可能エネルギーを導入したりといくつかの方法があります。
断熱性能をアップする
新しい家を建てる時や、今ある家をリフォームする時、断熱性能をアップさせると、暖房や冷房で使うエネルギーを削減できます。
たとえば窓は、一枚のガラスではなく、何枚ものガラスを重ねた複層ガラスを使ったり、内窓を取り付けたりすると、窓から熱が逃げにくくなり、暖房が効きやすくなります。
床には、硬質ウレタンのような断熱材を使うと、床から熱が逃げたり、外から熱が入ったりすることが少なくなり、冷暖房を使う回数が減って、結果的にエネルギーを節約できるのです。
省エネタイプの冷暖房機器を利用する
冷暖房機器をはじめとした住宅の機器は、その種類や製品によってエネルギー効率に大きな違いがあります。省エネタイプの冷暖房機器なら、少ないエネルギー消費でより大きな冷暖房効果が得られるほか、室温センサーによる自動運転などで無駄な運転を抑制する機能がついているため、一次エネルギー消費量の抑制が可能です。
省エネタイプの冷暖房機器には、次のようなものが挙げられます。
・インバーター式エアコン
・空気熱源ヒートポンプ、地中熱ヒートポンプ
・セラミックファンヒーター など
光熱費を抑えつつ快適な室内環境をキープしたい人は、ぜひ導入してみてください。
照明をLEDにする
年間を通して一次エネルギー消費量が多い照明をLEDに変えることで、白熱電球や蛍光灯に比べ20%以上も一次エネルギー消費量を抑えられると言われています。LED照明は省エネ性が高く、長寿命なのもポイントです。
さらに省エネ効果を高めるためには、調光機能の活用でエネルギー消費を抑えたり、人感センサーや明るさセンサーの設置で不要な照明を落としたりする方法があります。LED電球だけではなく、照明器具自体を省エネ設計のものに変えるだけで、より大きな効果が期待できるためおすすめです。
太陽光などの再生可能エネルギーを導入する
太陽光や風力など、自然由来の再生可能エネルギーは限りなく使用できるので、限りある資源の石油や天然ガス、石炭などよりも環境への負担を軽減できます。
たとえば太陽光発電パネルなら、設備を用意するだけで自家発電ができるほか、余った電気を電力会社に買い取ってもらうことも可能です。
さらに、再生可能エネルギーの利用は、地球温暖化の原因となる二酸化炭素の排出量を大幅に削減できます。また、化石燃料なら輸入に頼らざるを得ませんが、太陽光などの再生可能エネルギーは国内で発電できるぶん、エネルギーの安定供給に貢献できます。
このように、再生可能エネルギーの導入は省エネ性を高めるだけでなく、環境問題や経済問題、社会問題の解決にもつながるのがメリットです。
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省エネ住宅にはさまざまな種類があり、それによって受けられる補助金や住宅ローンの減税などのメリットも変わります。「どんな省エネ住宅が建てられるのだろう」と迷ったらぜひプロに相談してください。
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例えば、省エネ設備を標準装備した住宅「Hikaria(ヒカリア)」は、エネルギーをつくる太陽光パネルを標準装備しており、ヒートポンプ冷暖房やエコキュート、LED照明などの省エネ設備も充実。寒さの厳しい北海道でも年間14万円の光熱費節約を実現しました。
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知りたかったたった
1つのこと

手に入れる方法
内観・外観イメージは具体的にお持ちでしょうか?
まとめ
新しい家を建てたり、今ある家を改修したりするなら、エネルギーを効率よく使える高性能な住宅を選びましょう。一次エネルギー消費量や断熱性能が優れている住宅は、暖房や冷房にかかる費用を減らせるだけでなく、住み心地も格段にアップします。初期費用はかかるかもしれませんが、国の補助金制度を利用できたり、将来的なランニングコストを大幅に抑えられたりするメリットもたくさんあります。これから家づくりを検討される方は、省エネ基準や省エネ住宅の種類について、ぜひ詳しく調べてみてください。