ZEH+（ゼッチプラス）とは？ZEHとの違い、2025年の補助金、メリット・デメリットを解説

2025年4月からは新築住宅の省エネ基準適合が義務化され「ZEH（ゼッチ）」が注目されています。そのZEHをさらに高めた「ZEH＋（ゼッチプラス）」が未来基準として関心を集めています。

しかし、実際にZEH＋を調べてみると「ZEHとの違いがよくわからない」「ZEH＋以外にも種類がたくさんあって自分に合う住宅はどれか迷う」と悩む方も少なくありません。

そこで、この記事ではZEH＋の具体的な基準や、メリット・デメリット、利用できる補助金制度などを解説します。これからZEH＋住宅を検討する方は、ぜひ参考にしてみてください。

「ZEH＋（ゼッチプラス）」で実現する未来基準の家づくりとは？

ZEH＋（ゼッチプラス）が注目を集めているのは、省エネ性能の高さや補助金制度の充実、そして地球温暖化対策への貢献を実現できるからです。

ZEH＋はZEH（ゼッチ）基準を満たした上でさらに高性能で、断熱性能や省エネ性能が向上した未来基準の家づくりができます。

・ZEHとの違い
・ZEH＋の基準
・ZEH＋の補助金制度

上記の内容について解説していきます。

ZEH＋（ゼッチプラス）とは？

ZEH＋（ゼッチプラス）とは、標準のZEH（ゼッチ）よりも高い性能を持つ住宅を指します。

ZEHの定義
ZEHは「Net Zero Energy House（ネット・ゼロ・エネルギー・ハウス）の略語であり、住宅の1年間の一次エネルギー収支を実質ゼロにする住宅です。

一次エネルギーとは、化石燃料（石油・石炭・ガス）、原子力燃料（ウラン）、自然エネルギー（太陽光・風力・地熱）などの自然界から得られるエネルギーを示します。

エネルギー収支をゼロにするというのは「電気やガスなどの家庭で消費するエネルギー」を「太陽光発電等の創り出すエネルギー」でまかなうことです。

ZEH実現のためには建物の高性能化が重要であり「断熱性能の向上」「省エネ設備の導入」「再生可能エネルギーの導入」が求められます。

ZEHの基準
ZEHには「高断熱」「省エネ」「創エネ」によって「一次エネルギー消費量がゼロになる家」といった4つの基準があります。基準を満たすには以下の条件が必須です。

⚫︎断熱性能（断熱等級5以上） ⚫︎省エネ基準から20％以上の一次エネルギー消費量を削減 ⚫︎再生可能エネルギー設備の導入

断熱等級とは、住宅の断熱性能を等級で表したもので、国土交通省「住宅の品質確保の促進等に関する法律（品確法）」に基づいて評価されます。数字が大きいほど断熱性が高くなります。

参考：一般社団法人環境共創イニシアチブ「ZEHWeb そもそもZEHとは？」
参考：国土交通省「住宅の品質確保の促進等に関する法律」

ZEH＋に追加される要素
ZEH＋の基準は、前述したZEH基準に加えて、以下の条件をクリアしなければなりません。ZEH＋の定義は令和7年度から変更されています。

⚫︎断熱性能（断熱等級6以上） ⚫︎省エネ基準から30％以上の一次エネルギー消費量を削減 ⚫︎再生可能エネルギー設備の導入 ⚫︎以下の項目のうち、1項目をクリアした住宅にもZEH＋が与えられます。 ・再生可能エネルギーの自家消費の拡大措置（※）の導入 ・住宅内部の冷暖房、給湯システムを制御できる住宅エネルギーマネジメントシステム（HEMS）を設置

※家庭で発電した電気をできるだけその場で使えるようにして、電気の購入を減らすこと

ZEH＋は厳しい基準が求められますが、ZEHより高性能な住宅を実現可能です。また、ZEH＋はZEHよりも補助金が多くなる可能性があり、住宅の建築費などに活用できます。

参考：経済産業省「令和7年度以降におけるZEH+（Nearly ZEH＋）の定義変更」 PDF3ページ

ZEH＋の具体的な要件・基準とは

ZEH＋にはどのような性能が求められるのか、具体的な要件と基準を解説します。

要件1：一次エネルギー消費量をさらに30％削減

ZEH＋の一次エネルギー消費量は、ZEH基準を上回る「30％以上の削減」が基本要件です。この基準を満たすには以下3つの条件が必須となります。

⚫︎断熱等級6以上 ⚫︎UA値（外皮平均熱貫流率）が0.28〜0.46以下 ⚫︎高効率機器の導入

UA値とは、住宅の外壁や窓、屋根などからどれくらい熱が逃げるかを数値化したもので、値が小さいほど熱が逃げにくく断熱性能が高いと示します。

UA値は建設予定地の気候に応じて異なり、下表のように全8地域に分類されています。

地域区分	1地域	2地域	3地域	4地域	5地域	6地域	7地域	8地域
ZEH＋基準（UA値）	0.28	0.28	0.28	0.34	0.46	0.46	0.46	ー
ZEH基準（UA値）	0.40	0.40	0.50	0.60	0.60	0.60	0.60	ー

参考：経済産業省「令和7年度以降におけるZEH+（Nearly ZEH＋）の定義変更」 PDF3ページ

ロゴスホームがある北海道は地域区分として1、2に分類され、ZEH＋のUA値は0.28の最も高い基準です。

ZEH＋は表のようにZEH基準よりも高い断熱基準を満たした上で、冷暖房や換気、照明、給湯など「設備の高効率化」が求められます。

たとえば「高効率エアコン」や「高効率給湯器」などのエネルギー消費が少なくて高効率な設備の導入が必要です。

要件2：付加的な再生可能エネルギーの導入

ZEH＋は、太陽光発電等の再生可能エネルギーの導入に加え、以下の再生可能エネルギーの自家消費の拡大措置を図る設備のうち1つ以上の設置を要件としています。

⚫︎昼間の沸き上げに対応した高効率給湯器 ⚫︎蓄電池 ⚫︎電気自動車の充電設備 ⚫︎太陽熱利用システムまたはPVTシステム（太陽光発電と太陽熱利用を同時に行うシステム）

参考：経済産業省「令和7年度以降におけるZEH+（Nearly ZEH＋）の定義変更」 PDF3ページ

要件3：高度なHEMSによる制御と蓄電池の導入

ZEH＋の追加要件に含まれる「HEMS（ヘムス）」とは、Home Energy Management System（ホーム・エネルギー・マネジメント・システム）の略語です。

HEMS（ヘムス）は、家の壁面に取り付けたモニターやスマートフォンから、電気・ガス・水道のエネルギー使用量を表示し、エアコンなどの家電機器を自動制御するシステムです。HEMSの導入により、家庭内のエネルギーを効率的に管理し、省エネ・節電につなげられます。

蓄電池は余剰電力を蓄えられる設備であり、ZEH＋では太陽光発電とあわせて導入する場合が多いです。蓄電池にエネルギーを貯めておけば、非常電力を確保できるので、災害時の停電にも対応できます。

参考：経済産業省「令和7年度以降におけるZEH+（Nearly ZEH＋）の定義変更」 PDF3ページ

ZEH＋住宅に住むことで得られるメリットとデメリット

ZEH＋住宅に住むと、以下のようなメリットとデメリットがあります。

ZEH＋住宅のメリット	ZEH＋住宅のデメリット
・光熱費のさらなる削減ができる ・快適な室内環境が保てる ・健康への好影響が期待できる ・資産価値が高くなる ・環境に貢献できる	・初期建築費用の増加がしやすい ・対応できる建築会社が限られる ・設計の制約が生じる場合がある ・定期的なメンテナンスが必要

それぞれ解説していきます。

メリット

光熱費のさらなる削減が期待できる
ZEH＋基準のように断熱性能が高いと、外部からくる熱の侵入と室内の熱が逃げることを防いでくれるので、冷暖房の効率がアップします。その結果、冷暖房の使用量が減り、光熱費を大幅に抑えられるのです。

快適な室内環境が保てる
ZEH＋住宅は、断熱性能を最大限に高めるために「高気密構造」を採用し、室内の温度差を小さくしています。「夏＝日射熱を室内へ侵入させない」「冬＝室内の暖かさを外に逃がさない」状態をつくり、年間を通して過ごしやすい環境を保ちます。

健康への好影響が期待できる
ZEH＋住宅のような「高気密・高断熱」の住宅は、快適な室温を保ちつつ、外の冷気や湿気を遮断していて病気リスクの軽減が期待できます。また、室温を一定に保ち、寒暖差をなくすことで、冬場に起きやすいヒートショックのリスクも減らせて老後も安心です。

資産価値が高くなる
ZEHよりもさらに省エネ性能を向上させたZEH＋住宅は、BELS（べルス 建築物省エネルギー性能表示制度）で高評価を得られるため、売却時に有利に働く場合があります。省エネ性能の高い住宅は不動産市場でも好意的に見られ、資産価値も高くなる可能性があるのです。

参考：一般社団法人 住宅性能評価・表示協会「BELS（建築物省エネルギー性能表示制度）について」

環境に貢献できる
高断熱と高効率設備の設置で省エネ性能に優れたZEH＋住宅は、CO2排出量を大幅に削減します。さらに、太陽光発電等の再生可能エネルギーの導入によりエネルギーの地産地消を実現し、環境負荷を軽減できます。

デメリット

初期建築費用の増加がしやすい
ZEH住宅よりも高性能なZEH＋住宅は、高断熱化、省エネ設備、太陽光発電システムの導入に費用がかかり、初期建築費用が増加しやすい傾向です。ただし、ZEH＋には「補助金制度」があるため、初期費用を抑えられます。

対応できる建築会社が限られる
ZEH＋住宅に対応できる建築会社は、特に国からの補助金制度を利用する際に「ZEHビルダー」に登録された事業者に限定されます。小規模な工務店や建築会社はZEH＋住宅の施工実績がない場合があるので、ZEH＋住宅を検討する方は実績のある会社を選びましょう。

参考：一般社団法人環境共創イニシアチブ「ZEHビルダー/プランナーとは」

設計の制約が生じる場合がある
ZEH＋住宅は、太陽光発電を設置するときに屋根の形が制限されたり、省エネのために間取りや壁の厚みを変更したりするケースがあります。理想のZEH＋住宅を実現するには、専門知識を持った設計者などに相談しましょう。

定期的なメンテナンスが必要
ZEH＋住宅の高性能な設備は通常の住宅よりも頻繁なメンテナンスが必要です。しかし、このデメリットは、光熱費などのランニングコストを抑えられるというメリットによってカバーできるでしょう。

【2025年度（令和7年度）】ZEH＋で利用できる補助金制度をチェック！

【ZEH補助金】
ZEH補助金は、高断熱性能や高効率設備など、省エネ性能の高い住宅の建築・購入を支援する補助金制度です。

ZEH補助金の補助金額と概要、申請期間は以下の通りです。

区分	ZEH・Nearly ZEH（※1）・ZEH Oriented（※2）	ZEH＋・Nearly ZEH＋（※3）
補助額	55万円/戸	90万円/戸
追加補助の対象となる機器と補助額	蓄電システム/上限20万円/台	高度エネルギーマネジメントシステム（HEMS）/2万円/戸蓄電システム/上限20万円/台
申請期間	一般公募（単年度事業 ※4）：2025年4月25日〜12月12日 一般公募（複数年度事業 ※5）：2025年11月7日〜2026年1月6日

参考：環境省「戸建てネット・ゼロ・エネルギー・ハウス化等支援事業」PDF2ページ
参考：一般社団法人環境共創イニシアチブ「ZEHWeb そもそもZEHとは？」
※1 （ニアリーゼッチ）寒冷地や低日射地域など、エネルギー創りが十分にできない地域向けの基準
※2 （ゼッチオリエンテッド）都市部などで土地が狭く、エネルギー創りが十分にできない地域向けの基準
※3 （ニアリーゼッチプラス）Nearly ZEHを高性能にした基準
※4 1年度内で申請から交付まで実施される
※5 年度をまたいで事業を行える

【子育てグリーン支援事業】
子育てグリーン住宅支援事業とは、2025年度から始まった「省エネ住宅取得」のための補助金制度です。

子育てグリーン住宅支援事業の補助金額と対象住宅、申請期間は次の通りです。下表は「新築の場合」を記載しています。

対象世帯	対象住宅 ※1		補助金額	申請期間
すべての世帯	GX志向型住宅 ※2		160万円/戸	第1期 2025年5月14日〜5月31日 第2期 2025年6月1日〜6月30日 第3期 2025年7月1日〜12月31日（予算上限に達するまで）
子育て世帯等 ※3	長期優良住宅 ※4	建替前住宅等の助客を行う場合	100万円/戸
		上記以外	80万円/戸
	ZEH水準住宅	建替前住宅等の助客を行う場合	60万円/戸
		上記以外	40万円/戸

参考：国土交通省「子育てグリーン住宅支援事業の概要」
※1 基礎以降の工事が2024年11月22日以降に着工したもので、床面積が50㎡以上240㎡未満
※2 断熱性能等級6以上、一次エネルギー消費量35％以上の削減率などの基準を満たす住宅
※3 「18歳未満の子を有する世帯」または「夫婦のいずれかが39歳未満の世帯」
※4 耐震性、耐久性などの基準を満たした住宅

ZEH＋住宅を建てる際の注意点と検討ポイント

ZEH＋住宅の建築を考える方は、以下のポイントに注意が必要です。

補助金を活用して建築費を抑える
高性能なZEH＋住宅は建築費用が高くなりますが、ZEH住宅の普及を後押しするために国が補助金制度を用意しているので、積極的に活用して建築費用を抑えましょう。

検討ポイント

ZEHの補助金制度は種類が多い上に、内容も毎年少しずつ変更されています。 ZEH＋住宅の建築を検討する方は、古い情報に惑わされないように最新情報を公式サイトで確認し、建てたい住宅に対応する補助金をチェックしておきましょう。

ZEHビルダーを探す
ZEH＋の条件を満たす住宅の建築が可能な建築会社や工務店は多いですが、どこの会社でも良いわけではありません。建築された住宅がZEH＋として認められて、補助金を受け取るには、一般社団法人イニシアチブ環境共創の「ZEHビルダー」として登録・認定を受けた建築会社に依頼することが重要です。

検討ポイント

ZEHビルダーとして認定を受けている建築会社が、必ずしもZEH＋住宅の建築実績があるとは限りません。建築会社を選ぶ際には、複数の会社の施工実績を確認したり、モデルハウスに足を運んだりして、慎重に選びましょう。

まとめ

ZEH＋住宅とは「高断熱性能」「省エネ設備」「創エネ設備」でエネルギー収支をゼロまたはマイナスにするZEH基準を、さらに高性能化した住宅です。

従来の住宅よりも光熱費の大幅な節約や快適な住環境、災害時の電力確保などさまざまメリットがあります。しかし、基準をクリアするために高性能な設備を取り入れたZEH＋住宅は、初期費用やメンテナンス費用が高くなりやすいのがデメリットです。

建築会社を選ぶ際には「ZEHビルダー」の認定を受けていて、十分な施工実績があるかどうかが重要な判断基準となります。

ZEH＋住宅は省エネ性能の高さが評価されており、補助金額が高い傾向があります。補助金を活用できる今こそ「ZEH＋住宅」を建てる絶好の機会です。これから戸建て住宅の建築・取得を考える方はぜひ検討してみてください。